公認指導者制度のあゆみ

レクリエーション支援者を育てて半世紀

history_1.jpg日本レクリエーション協会の人材養成への取り組みは、1951(昭和26)年から始まりました。当初は1つの指導者検定制度としてスタートし、年に数回、東京を中心に養成が行われていました。

1962(昭和37)年よりブロックごとに養成が行われるようになり、「指導者」と「上級指導者」の2階梯の資格が設けられました。その後、「職場レクリエーション」の養成や「学校レクリエーション指導者講習会」「高齢者レクリエーション・ワーカー」「コミュニティレクリエーション・ワーカー」の養成など、それぞれの領域ごとの指導者養成も行われました。そうした中で、1973(昭和48)年に資格制度も「2級」「1級」「上級」の3階梯に改められました。

1986(昭和61)年、文部省(現・文部科学省)保健体育審議会が、スポーツ指導者の民間資格の一本化を目指した「社会体育指導者認定制度」を策定。これによる事業認定を受けるために、「レクリエーション・コーディネーター」資格を創設し、1993(平成5)年に「文部大臣認定社会体育指導者の知識・技能審査事業」の事業認定を受けました。

当時、増大する余暇時間の活用を支援する人材の育成が検討され、1991(平成2)年に「余暇生活相談員」「余暇生活開発士」の養成を開始。1993(平成5)年には、前述したレクリエーション・コーディネーターの設置に伴い、それまでの3階梯制度を見直した「レクリエーション・インストラクター」が、また、福祉領域や青少年育成における専門資格として「福祉レクリエーション・ワーカー」「グループレクリエーション・ワーカー」が設けられました。

しかし、少子高齢社会という大きな社会状況の変化や、行政改革の一環として、文部科学大臣による「スポーツ指導者の知識・技能審査事業」の廃止などを受け、2003(平成15)年度から2006(平成18)年度にかけて資格制度について見直しを行ってきました。それにより、平成20年度からは、「レクリエーション・インストラクター」「レクリエーション・コーディネーター」「福祉レクリエーション・ワーカー」「余暇開発士」の4資格の養成へと変更されました。

現在、公認指導者は、日本レクリエーション協会や都道府県に設置されたレクリエーション協会で養成が行われているほか、400を超える大学・短期大学・専門学校などの教育機関においても公認指導者の養成が行われています。1990年から今までの間だけでも、50万人弱の人びとがレクリエーションに関する学習を修了しています。

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